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スタッフ
研究部門 研究分野 教授 准教授
医学保健学  災害救急医療学  小谷 穣治
(医学研究科)
山田 勇 
(医学研究科)
災害健康保健学 和泉 比佐子
(保健学研究科)
小寺 さやか 
(保健学研究科)
災害時のこころのケア
人文社会 減災人間学 松岡 広路 
(人間発達環境学研究科)
減災社会システム 金子 由芳
(国際協力研究科)

災害経済学
災害文化・地域歴史資料学
吉川 圭太
(人文学研究科)特命講師
国際・アジア 国際減災マネジメント 花立 大民 
(JICA 関西)
アジア減災マネジメント 鈴木 弘二
(アジア防災センター)
活動内容・プロジェクト

災害救急医療学

  • DMAT(Disaster Medical Assistance Team)・災害支援に関する研究
  • 緊急医療対応に関わる人材教育および活動に関する研究
  • 地域における緊急対応者の教育研修に関する研究

災害健康保健学

災害は長期にわたり人々の生活や健康に様々な影響を与える。とりわけ、幼児、高齢者、慢性疾患や障害を持つ人々などへの精神的・肉体的な影響は計り知れない。 私たちは、災害直後のみならず、中長期間にわたる健康支援(居住環境の改善、疾病予防、トラウマへの対応など)について、国際的な視点から研究を進めている。

災害時のこころのケア

災害時のこころのケア研究分野は、被災に関係するこころの病について調査を行い、災害時の支援活動に必要な精神保健体制の整備を検討し、 心の健康の回復の支援や今後の災害への備えに関する研究を行う。

減災人間学

東日本大震災の被災地(大船渡市)での復興支援として、住民によるまちづくりワークショップを行っている。 住民のエンパワメント及び持続可能なまちづくりに向けての実践的な方法論を、フィールドワークを通して検証している。特に、コミュニティ形成における「よそ者」の役割に注目を寄せている。

減災社会システム

減災型社会がめざす安全とは何か。その実現のために、国・自治体などの政府部門による公助、コミュニティ・ベースの共助、 各世帯が取り組む自助は、相互にいかなる関係を必要としているか。法律や条例、計画体系、 市民参加の制度枠組みに注目しつつ、国際比較の視点から、減災型社会の条件を探究している。

災害経済学

様々な人々や企業などが相互に依存しあいながら経済活動は営まれている。事前に予想されない災害に直面し、 人々や企業の行動は大きく変化する。この変化の総合的な影響について産業連関分析を基に研究する。

国際減災マネジメント

防災・減災は、国際社会がともに取組むべき課題であり、開発途上国等の開発のなかにも、 この視点が取り入れられることが必要である。このため、  
  • 日本国内の大規模災害と復興の経験、減災の取組みの研究結果を海外に発信する。
  • 開発途上国での大規模災害の事例研究と結果を第三国を含めた途上国間で共有し、 各国での減災と開発の促進に活かす。

アジア減災マネジメント

  • 世界で最も災害が頻発するアジア地域において、各国の防災力向上に貢献する。
  • 我が国を含むアジア各国における、過去の大災害からの教訓や、各国の防災制度について情報発信する。
  • アジア諸国に対し、防災分野の人材育成や災害意識の啓発を行う。